建築とまちづく』誌ついて / KENCHIKU TO MACHIZUKURI

 

「建築とまちづくり」は建築を愛し地域に根ざした住み良いまちをつくろうとする人々のための雑誌です。

B5版 定価:750円(年間購読7800円) 申込み・問い合わせは新建築家技術者集団事務局まで

TEL: 03-3260-9800/FAX: 03-3260-9811/shinken@tokyo.email.ne.jp

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「建築とまちづくり」2018

2018年5月号(No.474)

公共施設の統廃合政策に抗し、再生・活用を探る

 

市町村合併や公共施設の統廃合が、人々の生活の質を下げ、地域を疲弊させている。本誌でも取り上げた多くの事例がそれを語っている。にもかかわらず、政府は「公共施設等総合管理計画」という名の施設統廃合政策を進めている。大規模にして効率的に使うという時代錯誤の認識にとらわれているとしか思えない。本特集では、この施策の危険性を明らかにするとともに、既存施設の
豊かな再生利用の在り方を示した。そこは、建築家技術者の担うべき領域でもある。

 

 

 

・激震─自治体公共施設の再編・縮小 ~何が求められているのか       安達 智則
・公共施設等総合管理計画で変化する学校と地域              山本 由美
・公的建築ストックを活用して地域拠点をつくる ~ソーネ・おおぞね(愛知県名古屋市)

                                    野田 明宏+丸山 潤+岡田 昭人
・本誌編集委員会 施設建築の転用・再生についての本誌既載の論考
・抄録№280 00年8・9月 スーパーマーケットから市役所へ  ~大分県杵築市役所転用事例  細野 良三
・抄録№364 08年3月    高齢者福祉施設へのコンバージョン ~すこやかの家みたて     渡辺 政利

 

 

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2018年4月号(No.473)

文化財行政と地域文化のこれから

 

文化財の保存と活用は明治期以来の長い歴史をもつ。しかし、その途は平坦なものではなく、時代にほんろうされながら守り継がれてきた。今日では、文化財を観光資源としかみない大臣発言に見られる、新たな憂慮すべき状況もうまれている。本特集はそうしたなかで古都奈良を舞台に脈々と受け継がれてきた建築技術と、それを支える行政と技術者の営みを俯瞰して、文化財と地域文化の在り方と課題を提起する。

 

・文化財からの発想~地域のコミュニティとしての文化財と博物館  浦西 勉

・日本と台湾における文化財行政                 山田 宏
・先史時代の木工と建築技術                   松田 真一
・親しんだ町並みを引継ぐために                 増田 明彦
・興福寺中金堂再建と技術の伝承                 國樹 彰
・文化遺産とともに生きる                    海野 聡
・奈良県文化財行政の中で受け継がれていく技術職員のあり方    松井 正和

 

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2018年3月号(No.472)

被災地福島の現実と原発再稼働の無謀

 

東電福島第1原発の事故から丸6年を経た昨年(2017年)3月に、国は「予定通り」一部地域を除いて避難指示を解除した。これによって、被災者は帰還するか否かが現実的な選択肢となり、再建・復興がいよいよスタートし得る。ところが、国や東電は復旧が一段落したかのような扱いを始めている。加えて全国各地での原発再稼動である。人類史に記録されるべき大事故を風化させ、覆い隠してはならない。矛盾を抱えた現実は今も進行中である。

・原発事故被災地は今どうなっているのか─福島県浪江町の現地視察報告     浅井 義泰+鎌田 一夫

・東日本大震災より七年が経過して─現実を直視して、知恵を出しあう時に    原田 雄一

・帰還して生活再建とまちの復興をめざす                            佐藤 秀三

・改めて、原発事故避難指示区域の復興とは                   間野 博

・原発再稼働が抱える重大な危険                       岩井 孝

・脱原発・脱炭素社会の設計は地方自治体から─原発なくそう!九州玄海訴訟    長谷川 照

 

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2018年2月号(No.471)

地域に生きる建築まちづくりの展開──第12回新建賞

 

昨年11月の第31回新建全国大会で、第12回の新建賞が選出された。今回は全国から27点の応募があった。これは各地での建築まちづくり活動の拡がりを表している。その中から選出された9点は、こうした建まち運動のこれからのあるべき方向を示すものと、審査委員が判断したのである。社会状況は建築家技術者にとって厳しいものがあるが、地域に生きてきらりと光るこうした活動を広く展開していきたい。

・新建賞への期待と要望  久永 雅敏
・大賞を受賞して-防災集団移転による被災者主体の新しいまちづくりの記録を出版    杉山 昇
・〈正賞受賞作〉公益財団法人南観音山保存会と地権者による町家と袋小路建替事業    富永 斉美
・正賞を受賞して-「特養よりあいの森」地域との関係のつくり方            大坪 克也
・正賞を受賞して-横丁からふたたび、あたらしいマチをつくる「COMICHI石巻」     野田 明宏
・〈奨励賞受賞作〉住民主体の土地区画整理事業で進めた共同建替え事業(埼玉県川口市里地区)  

                    木下 龍郎+江國 智洋+尾上 健一郎+木村 美千代 内藤 芳治+籏智 啓
・〈奨励賞受賞作〉マンションデモクラシーで100年住みつづける           千代崎 一夫+山下 千佳
・〈奨励賞受賞作〉地域と共に生きる                        藤見 赳夫
・奨励賞を受賞して-「Life 1000」予算を踏まえながら住み手の要求を形に       中安 博司

 

 

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2018年1月号(No.470)

「地方創生」から本当の地域再生へ

 

戦後の国土開発や繰り返された市町村合併により、日常生活の共同体的な力は弱まり、行政依存の意識構造がつくり上げられた。成長信仰は競争的環境を生み、個人主義が嵩じて人々の孤立が深まっている。こうした状況を脱して、心情の通う共通の場と人間らしい生活にふさわしい空間を再構築する試みが各地で続いている。本誌連載の「新日本再生紀行」執筆者の座談会を軸として、都市と農村を貫く「地域の包容力」を視点に、コミュニティ再生の課題を追った。

・〈座談会〉連載「新日本再生紀行」を振り返って           片方 信也 久永 雅敏 伴 年晶 鎌田 一夫

                                                                                                                     三浦 史郎 三宅 毅 福田 啓次 鈴木 進

・人と地域の再生哲学-放射能公害地域と向き合った七年         糸長 浩司

・日々の暮らしのまちづくり                      磯田 節子

・都市部での地域コミュニティの維持・発展の取り組みと最近の悩み    江國 智洋+松木 康高

・〈インタビュー〉新世代が仕掛ける新たなまちづくりへの期待-地域特性を生かした都市と農村の再編成の展望                                                                                                                             佐藤 滋

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「建築とまちづくり」2017

2017年 1〜12月号 特集目次

発行月 通算  特集
12月号 No.469 住まいの貧困と向き合う建築技術者
11月号 No.468 分譲マンションの将来
10月号

No.467

地建活動年報2015~2017 ー地域と結ぶ建築まちづくり活動の模索ー

9月号 No.466 地域づくりから「観光立国」を問う
7/8月 No.465 大阪らしさをめざして ー歴史と文化/まちづくりの胎動ー
6月号 No.464 共にデザインを学ぶ/デザインミーティング
5月号 No.463 量の緑地から小さくても輝く都市の緑へ
4月号 No.462

大震災からの復興とは何だったのか ー6年を過ぎた被災地の実相ー

3月号 No.461 小・中学校統廃合とまちづくり
2月号 No.460

まちに生きる設計事務所 ー住み手・使い手との協働ー

1月号 No.459

建築とまちづくりのさらなる展開 ー第30回新建全国研究集会からー

2017年12月号(No.469)

住まいの貧困と向き合う建築家技術者

 

戦後の国土開発や繰り返された市町村合併により、日常生活の共同体的な力は弱まり、行政依存の意識構造がつくり上げられた。成長信仰は競争的環境を生み、個人主義が嵩じて人々の孤立が深まっている。こうした状況を脱して、心情の通う共通の場と人間らしい生活にふさわしい空間を再構築する試みが各地で続いている。本誌連載の「新日本再生紀行」執筆者の座談会を軸として、都市と農村を貫く「地域の包容力」を視点に、コミュニティ再生の課題を追った。

 

・居住貧困に建築技術者はどのように立ち向かうか                中島 明子
・やさしい居場所を地域に埋め込む                       東 由美子
・建築士会による福祉のまちづくり

-住まいづくりはADLからQOLへ まちづくりは地域の町医者的な建築士の手で   中村 正則
・様々な課題を抱えた人々の住まい

-女性支援の場面からみる「施設」と「住まい」の間               大崎 元
・新たな住宅セーフティネットと地域の家づくり 坂庭 国晴
・〈インタビュー〉住宅セーフティネット法改正をどう生かしていくか       小林 秀樹

 

 

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2017年11月号(No.468)

 

 分譲マンションの将来

 

分譲マンションは、専有部分を所有する区分所有者で構成する管理組合により、共用部分の維持・管理が行われる。少子・高齢化の今日、子供は独立して住まいを持ち、つきあいのある親族はなく、夫や妻に先立たれ、ついに単身になり、時に孤独死が報じられる。どう次世代へ引き継ぐか。超高齢化時代のなか「マンションの将来」について論じ、新しい取り組みの起点にしたい。

・岐路に立つ「古、遠、狭」の大規模分譲団地-加速する高齢化、停滞する住宅流通  松本 恭治
・健全なマンション管理のために-管理問題の所在と法的対処策           大江 京子
・マンションの出口戦略の現状と課題                       大木 祐悟
・超高層マンションは憧れか?リスクか?                     村島 正彦

 

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2017年10月号(No.467)

 

 新建活動年報2015─2017
──地域と結ぶ建築まちづくり活動の模索

 

新建は3年後の2020年に設立50周年を迎える。この11月に開催される第31回全国大会はその大きな節目を間近に控えた大会である。充実した大会での討議に資するよう、この2年間の新建活動をオーバービューした活動年報を特集とした。繰り返される災害への取り組み、ブロック別の会議やセミナーなど支部(地域)に基盤を置いた活動の再構築――この間の活動を、詳細な年表と共に活写した。

・続発する災害への取り組み
  熊本地震をめぐる取り組み                    鹿瀬島 隆之
 東日本大震災をめぐる復興には長期的視点での支援が必要      三浦 史郎

 

・新しい新建活動のスタイルへ
 ブロック全国幹事会提案の経過と今後の展望            片井 克美
 改めて見えてきた課題をこれからに活かす(東日本ブロック会議)  大西 智子
 地域を超えた会員同士の交流が自らを元気に(中部ブロック会議)  今村 彰宏
 支部を超えた新建活動の契機に(西日本ブロック会議)       久永 雅敏

 

・「結構いい顔」の人たちをつくる新建福岡支部の取り組み      大坪 克也

・新建活動の記録(2015年10月~2017年9月

 

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2017年9月号(No.466)

 

 地域づくりから「観光立国」を問う

 

円安や富裕層誕生などを背景に、大変な観光ブームが起こっている。政府は観光は成長政略の柱・地方再生の切り札と位置づけ、カジノ解禁・民泊緩和などによって経済効果を拡大にまい進している。しかし、これらの施策は地域を疲弊させかねない。もともと観光は地域づくりであるのに、地域の資源を浪費するだけになってしまう。観光論及びそれぞれの事例から「観光立国」政策を問う。。

・「観光立国」とは何か-最近の観光論に読む地域・まちづくりの課題        三村 浩史
・カジノ解禁が抱える深刻な課題                       鳥畑 与一
・民泊の急増と地域での対応-京都市東山区六原学区の現状           寺川 徹
・文化遺産を活かすまちづくり-名勝奈良公園の魅力を受け継ぐために      上野 邦一

 

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2017年7/8月号(No.465)

 

 大阪らしさをめざして
──歴史と文化/まちづくりの胎動

 

大阪は東京(江戸)と並び称されてきた巨大都市だが、商工を生業とする庶民の歴史と文化を育んで来た。大都市志向の構想やプロジェクトが打ち出される一方で、随所で大阪らしさを生かしたまちづくりが胎動している。〈ひとつの大きな地方都市〉という視点で、内側から今の大阪を捉えた。

 

・大阪の政治とまちづくり                   森 裕之
・文化息づく船場からの発信-船場の今、昔、未来をつなぐ   三谷 直子
・よみがえる水都大阪-公民連携の推進プロセス        泉 英明
・ビレッジガルテンという-小さなまちづくりの大きな夢    小林 孝明
・豊崎長屋での暮らし-歴史をいかした再生からの学び     梶 純子
・大阪東部の小さなまちの風景                内山 進

 

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2017年6月号(No.464)

共にデザインを学ぶ/デザインミーティング

 

2011年から3年間開講された「新建・東京デザイン塾」は新建史上に特筆される活動であった(本誌2015年2月号、5・6月号に特集)。この塾を継続・発展させた活動が、現在取り組まれている「デザインミーティング」である。デザイン塾同様、新建会員以外も多数参加し、自由な形でデザインを語り合っている。実践的な交流はもとより、文化論、人生論へ議論は拡散し、それ故に豊かなデザイン論へ戻ってくる。そうしたミーティングの様子を通して、建築家技術者が〈共にデザインを学ぶ〉素晴らしさを共有したい。

 

 

・「デザインミーティング」という活動  柳澤 泰博

・「ニュートラルなデザイン」について  伊藤 寛明

・グッドマッチングを目指す私のデザイン長野 智雄

・建築を他の文化と並べて考えてみる  秋山建築設計/秋山 隆男

・ユーソニアンハウスに魅せられて  遠藤 現

・プライバシーと開放性を両立し、庭と室内の連続性をはかる  新井 崇文

・住み手の課題に応えるデザイン  小野 誠一

 

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2017年5月号(No.463)

量の緑地から小さくても輝く都市の緑へ 

 

人の営みにとって緑が重要なことは論を待たない。地球規模でも身近な生活環境でも。都市計画や建築計画おいても一定量の緑を確保しようとするが、ともすれば緑地面積と樹木本数を守ればよしとされてしまう。一方で、人々は小さなスペースでもガーデニングを楽しむ術を知っている。園芸は治療や福祉においても役割をはたしている。緑の持つ可能性を十分に生かした豊かな外部空間を広げていくために、まちの中で小さくても輝く緑の実践と方法を探った。

 

・緑被率より緑感率 緑を量ではなく質で捉える時代へ   大原 紀子

・脱・危うい都市の緑  活路は内なる緑創生から     髙田 昇

・〈対談〉造園の職能を追及する若い庭師の潮流      辰己 耕造・辰己 二朗 × 大原 紀子

・〈インタビュー〉イギリスの庭と日本の庭

・コラム 園芸福祉士って知ってますか?

 

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2017年4月号(No.462)

大震災からの復興とは何だったのか

 ─6年を過ぎた被災地の実相

 

被災後5年間の集中復興期間が終わり、復興・創生期の2年目に入った。政府は復興の進展を謳い、堤防やまちのインフラの整備は進み、原発事故被曝地では避難解除を進めている。しかし、実態としてのまちの再生はまだ緒に就いたばかりで、住宅再建の目途が立たない人が取り残されている。本特集ではこの6年間を振り返り、復興とはそもそも何だったのかを包括的に考えてみた。これからも続く道程を正しく歩むために。

・東北の復興 六年の現実と今後         塩崎 賢明

・住民による復興が生みだすもの

 仙台・荒浜とあすと長町での取り組みから    新井 信幸

・原発事故被曝地/まちの再生は可能か      間野 博

・災害にしなやかに立ち向かう地域力の構築を   鈴木 浩

 

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2017年3月号(No.461)

小・中学校統廃合とまちづくり

 

学校は地域社会の生活に深く関わり、地域の象徴的存在である。その小中学校が少子化の進行に伴って統廃合されている。統廃合が子どもたちに与える影響、しいては地域生活に与える影響を実例を通して考察した。また、統廃合に絡めて小中一貫校などの新たな学制の抱える問題も指摘されている。学校や公共施設の統廃合を伴って進められる地域の再編合理化に対抗するまちづくりのあり方を探りたい。

 

 

・地域の再編と小中学校の統廃合 国土と地域、公共施設の再編   中山 徹

・京都市立元町小学校の学校統廃合問題   人見 吉晴

・小中学校統廃合とまちづくり──「地方創生」がこわす地域コミュニティー  山本 由美

・子どもの遊びと生活圏からみた学校統廃合 京都市の調査から  小伊藤 亜希子

 

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2017年2月号(No.460)

まちにきる設計事務所

──使との協働

 

建築設計とはクライアントからの依頼受注業態われてきた。今日でもその要素色濃っているが、ひとびとが建築やまちづくりに要求は、そうした姿勢では解決できないこともい。狭義設計行為えて、手使要求にまでみ、協働して建築行為にまで仕立てることがめられる。うはうはきことだが、まちにきる設計事務所実践からびたい。

まちにきる設計事務所実践                    岡田 昭人

宅老所よりあい”との関係る                大坪 克也村瀬 孝生

地域密着型総合ケアセンター「きたおおじ」のみ    
  ~
小法人単独では不可能協同みで可能に          藏田 山田 尋志
納得のいくづくり 長期優良住宅多摩産直」ができるまで   高本 明生
運営者をつないで がいグループホームを建設       高田 桂子

原点大切に 集団さをかして                 江国 智洋+佐藤 未来+松木 康高+中野 真成                           

 

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2017年1月号(No.459)

建築とまちづくりのさらなる展開

──第30回新建全国研究集会から

 

記念すべき第30回の新建全国研究集会は、修験道の地、吉野で開催された。自然とひとの心と営みが凝縮された地で、全国での建築まちづくりの活動が集約された。山伏の修行にはおよぶべくもないが、精神を集中し熱のこもった議論も交わされた。研究(実践)報告、シンポジウム、見学会などを通して集会の概要をまとめた。

 

 

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■「建築とまちづくり」2016

2016年 1~12月号 特集目次

発行月 通算  特集
12月号 No.458 居住形態の拡散と今日の家族
11月号 No.457 熊本地震/被害の実態に迫る
10月号 No.456 北海道/北の大地の住まい 
9月号 No.455 建築風土の転換ー革む文化をリードする
7/8月号 No.454 東京五輪と連動する大都市開発
6月号 No.453 ストック社会/不動産流通の役割と可能性
5月号 No.452 地域に根ざして活きる設計事務所・工務店
4月号 No.451 大震災から5年ー見え始めた住宅再建と抱える課題
3月号 No.450 特区構想による危険なまちづくり
2月号 No.449 都市活動と環境
1月号 No.448  身近な生活環境を凝視してー地域「縮退」の実相

2016年12月号(No.458)

居住形態の拡散と今日の家族

  

家族の構成がどんどん変化している。単身世帯が増え、高齢者率は世界一の高水準である。貧困や雇用の不安定から自立できずに親と同居する若者も多い。同時に、家族の役割も変化している。家族のつながりでは暮らしを支えられず、新たな共生を探る人々がいる。従来の枠を離れて拡散するさまざまな居住形態のレビューから、家族のあり方や家族と地域との関係を探り、それぞれにふさわしい空間の構想に資したい。

 <居住の困難を超えて> 

・独居老人、高齢者の住まい

 ──まち中で在宅居住を続ける可能性は    吉田 広子 

・ホームレス支援における住まいと施設     大崎 元 

<共生する住まい>

 ・グループリビングの暮らし          井上 文 

・持続するコーポラティブハウスと家族 

“あるじゅ”での大家と店子の関係を越えた共生ものがたり  江国 智洋 

・コレクティブハウジングのさらなる進化型   宮前 眞理子 

<さまざまな居場所> 

・四世代が住まう我が家の暮らし方       西 一生 

・こども食堂は、みんなの居場所、肩の荷を少し降ろせる場所でありたい  近藤 博子 

<インタビュー> 

・今日の家族をどう見るか

 ──解く鍵は地域の中に           森 まゆみ

 

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2016年11月号(No.457)

特集:熊本地震/被害の実態に迫る

 

短期間に震度7の強震が繰り返された熊本地震では、甚大な建物被害が発生、改めて地震の恐ろしさを見せつけた。多くの家々が崩壊した原因はどこにあるのか、現地をつぶさに見つめた研究者、建築家、技術者などによる実態報告である。本当に有効な耐震方策を探るために、まずは被害を直視した。

 

 

 

・熊本地震の特性と建築技術者への問題提起             多賀 直恒 

・熊本地震による建物被害の状況                        北原 昭男 

・木造住宅の被害の実態──壊れた本当の原因は          古川 保 

・熊本県宇城市小川町商店街の伝統的町家の被災状況と復興支援   磯田 節子 

・マンション被災の実態 管理組合の復旧への取組について     萩原 悟 

・新建会員が見た熊本地震  

  江国 智洋 鹿瀬島 隆之 古川 博 大坪 克也 渋田 あい子 矢野 安希子 

 

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2016年10月号(No.456)

特集:北海道/北の大地の住まい 

 

厳しい冬の気候のもとで培われた北海道の住宅から家づくりのひとつの原点を見出す、というのが特集企画の出発だった。しかし、意外にも戦前までは一部に寒冷地対応がされたが、従来の日本の住宅とあまり違ってはいなかったという。北方の住宅の研究や開発が本格化したのは戦後である。そして、官民がタッグを組んでの取り組みは急速に進んできた。現在も進化を続ける北の大地の住まいの現状をレビューし、可能性と課題を明らかにした。

・北海道の市街地に建つ住宅の「現状」と「未来」について   石原 隆行

・北方建築総合研究所の紹介-設立の経緯と概要        立松 宏一

・北方型住宅から「きた住まいる」へ             石原 隆行

・釧路・鶴居での住まいづくり                柏木 茂

・「質」「素」に暮らす北海道の家              白田 智樹

・分譲マンションの外断熱改修について            大橋 周二

・気候風土の違う地域で暮らすということ           馬場 麻衣

 

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2016年9月号(No.455)

特集:建築風土の転換──革む文化をリードする

 

この7月に新建関西ブロックが主体になって、関西建築会議が開催された。40年ほど前にも同様の会議が開催されているが、建築を取りまく社会環境は大きく変化している。中山間部から都市まで余った建物があふれる一方、時代が遺した建築とまちを私たちの手で革(あらた)むことの大切さが認識されてきた。本誌でも毎年さまざまな角度から建築のストックや、その活用法が論じられてきた。本特集は建築会議での報告をもとに構成する。いまこそ建築風土を転換するチャンスに立っていることを実践事例を通して共に認識したい。

・今あるモノを革(あらた)む-新技術が人々の生活を潤す!           伴 年晶

・「賃貸共同住宅におけるセルフ・リノベーションの計画技術に関する研究」の紹介 亀山 寿浩

・伝統建築を革む-時代の要求に合ったデザインと耐震化             横関 正人

・つながる広がる商店街に暮らしながら革む                   小島 奈苗

・革める暮らしと六人の住まい-「ことらいふ嵯峨野」の実践から         久永 雅敏

 

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2016年7/8月号(No.454)

特集:東京五輪と連動する大都市開発

 

東京五輪の決定から3年。貴重な国立競技場を解体し、迷走の末、巨額工事費に対する批判世論の高まりに「白紙撤回」と再設計。だが、風致地区を変えての周辺の便乗開発はそのままだ。アベノミクスの第4の矢と位置づける内閣の下、都の建設する競技施設もそれにも増して果知らずの工事費膨張。デザイン・ビルド方式でコスト抑制は出来るのか。都民意見不在の選手村計画で公共財が危うく、疑問山積。リオ五輪目前の今、この3年間を顧みて、改めてパラリンピックを含む五輪の有り様を考えたい。

 

・2020東京オリンピックを改めて考える                末延 渥史

・「神宮外苑と国立競技場を未来へ手わたす会」の活動から見えてきたこと  大橋 智子

・競技施設計画の現状と問題                       萩原 純一

・リスクと責任からみた設計施工一括方式の問題              安藤 正雄

・都民の住宅要求に反する都営団地解体と選手村計画            坂庭 国晴

・オリンピック村再開発の怪 再開発をトンネルに都有地投げ売りか     遠藤 哲人

・《インタビュー》障害者からみた競技施設など 公共建築とまちづくりの課題  市橋 博

・2020年東京オリンピック・パラリンピックの関連施設等に対する提言2   東京支部全国常任幹事

 

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2016年6月号(No.453)

特集:ストック社会/不動産流通の役割と可能性

 

斡旋仲介が主の宅地建物取引業は、まちづくりでは陰の存在、受身の印象が強い。しかし、空家の新たな居住形態への転用、災害時の借り上げ仮設住宅、差別されやすい弱者の居住支援などは、家主を含めた地域の住宅ストックの実態を知る宅建業の協力なしには進められない。ストックの時代に、新たな役割を期待される不動産流通の試みと今後の課題を探った。

・岡山市における不動産ストック活用事例と問題点     今中 大介

・中古町家リノベーション事例不動産業者の取組みから   新川 納美

・京都マンション管理評価機構による管理評価       安枝 英俊

・ストックの活用における流通分野の役割         編集部(大槻 博司)

 

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2016年5月号(No.452)

特集:地域に根ざして活きる設計事務所・工務店

 

日本の大量住宅建設を担ってきた町なかの工務店や設計事務所は、縮小社会を迎えて新築着工戸数が減少し、経営が厳しい状況にある上に、後継者の不在や建設技術のさらなる低下も危惧されている。国の施策も工務店の淘汰を早めるもので、下支えにはならない。一方で、持続する地域社会づくりに建築技術は不可欠で、空き家ストックの活用などでは単なる建築行為を超えた役割を果たしている。厳しい状況のなかで、どっこい活きている町場の建築力を探る。

 

・岐路に立つ町場の工務店、設計事務所そして家づくり  酒井 行夫

・年間十数棟成約する設計事務所と工務店の協同     柳澤 泰博
・三代百年続く“小さな工務店”の土着な地域主義とは    井堀 仁智
・続けることの難しさと喜び 次世代に伝える使命感   伏見 康司
・設計協同フォーラムの

 

「多摩・産直すまいづくりの会」への取組と実践     髙本明生・佳代・直司

 

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2016年4月号(No.451)

特集:大震災から5年──見え始めた住宅再建と抱える課題

 

大震災から5年。住宅の再建は途半ばという状況だが、それでも姿が見えてきたのと同時に深刻な課題も明らかになってきた。総額で30兆円を超える復興予算があるのに、こんなことも出来ないのかと嘆かざるを得ない状況に高齢者や弱者が置かれている。社会の仕組みが住宅再建を阻んでいるとさえ言える。一方で、住宅の再建は公的な資金を投入すれば済むことではない。通常時にも通じる地道なまちづくりの営みが、住まいと暮らしの復興を実のあるものにしている。複眼的に住宅再建の現状を捉えて、次なる災害に備えたい。

 

・東日本大震災 再建と復興の現状をどう見るか                  塩崎 賢明

・ひろがる格差と貧困の中、住まいの再建の行先は

──宮城県・仙台市の仮設住宅入居者の転居問題を中心に             阿部 重憲

・住まい難民をつくるな──石巻・住まい連の取り組み              佐立 昭

・陸前高田市における二つの住宅再建プロセスと市民の動き                         藤賀 雅人

・気仙沼内湾地区復興のまちづくり──これまでの五年とこれからの五年   阿部 俊彦

・被災者主体を貫いた防災集団移転の復興住宅とまちづくり

──東松島市あおい地区                         三浦 史郎

・石巻市中心市街地 身の丈共同建替えによる自主再建             野田 明宏

 

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2016年3月号(No.450)

特集:特区構想による危険なまちづくり

 

選択と集中によって国土利用の再編・効率化をはかるのが政府の方針のようだ。資本や人材を集中するためには、特定の地域を法的な規制を緩和した「特区」とし、そこに企業に呼び込む戦略が企てられている。従来の規制を外せば当然さまざまなフリクションが生じ、従前の地域環境を破壊する。同時に、選択から外れた地域の縮退を人為的に促進することになる。こうした特区の持つ危険性をさまざまな角度から明らかにし、地域発展のあるべき姿を探った。

・規制緩和・特区制度による地域づくりの危険             中林 浩

・被災地における「特区」の問題点-復興特区・水産特区        小川 靜治

・「特区」による開発は奈良公園の歴史と文化になにをもたらすのか   乾 安一郎

・マンション「民泊」の困惑                     大槻 博司

 

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2016年2月号(No.449)

特集:都市活動と環境

 

私たち新建は、その憲章で「国土を荒廃から守り、環境破壊を許さず」と謳い、前の大会では「建築行為がもたらす負の影響に最大限配慮する」ことを課題に掲げた。しかし、日本の環境、世界の環境は想像以上に破壊されている。本特集では、自然と大地の上で生きる人間が、地形、気象、海洋などの分野で自然環境との折り合いをいかに復活させるかの道筋を探る。さらに、その世界的合意であるCOP21のパリ協定を評価する。

・規制緩和・特区制度による地域づくりの危険             中林 浩

・被災地における「特区」の問題点-復興特区・水産特区        小川 靜治

・「特区」による開発は奈良公園の歴史と文化になにをもたらすのか   乾 安一郎

・マンション「民泊」の困惑                     大槻 博司

 

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2016年1月号(No.448)

特集:身近な生活環境を凝視して──地域「縮退」の実相

 

国を挙げて「地方創生」に取り組む時代である。縮退する地域を支えることは当然必要であるが、今の施策は効率のいい国土利用のための地域再編でしかないとの指摘もある。そもそも、人口減少などの縮退が地域や生活者にどのような影響をおよぼしていたのか。その実相を見極めようというのが本特集の狙いである。生活領域での人々の営みの多様さや豊かさとともに、持続の難しさも見えてくる。

・「人口」操作による国土「再編」から人間主体の地域づくりへ
三・一一被災地陸前高田市の震災復興事業を追跡して        片方 信也
・京都市で進む縮退の歪み                    久永 雅敏
・生物が多様だった岡山県北・真庭市
子供時代をこの中山間地ですごした                伴 年晶
・茨城県北の里山と東京圏の郊外地                鎌田 一夫
・《第30回新建全国大会記念講演》「地方創生」と大都市問題    岡田 知弘

 

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■「建築とまちづくり」2015

2015年 1~12月号 特集目次

発行月 通算  特集
12月号 No.447 農山村集落の魅力富山という解き方
11月号 No.446 富山という解き方
10月号 No.445 新建活動年報2013~2015年ー誰もにふさわしい生活空間を
9月号 No.444 子どもの居場処を護る
8月号 No.443 戦争と建築まちづくりー戦争終結70年
7月号 No.442 縮退社会におけるマンションのあり方
5/6月号 No.441 続・デザインを学び直すー新建・東京デザイン塾
4月号 No.440 どこへ向かう、建築まちづくり ー 今日の社会的状況を超えて
3月号 No.439 空き家活用の取り組みと今後の課題
2月号 No.438 デザインを学び直すー 新建・東京デザイン塾
1月号 No.437 新たな時代を拓く建築まちづくりー第29回全国研究集会から

2015年12月号(No.447)

特集:農山村集落の魅力富山という解き方

 

いま、農山村に注目が集まっている。限界や消滅が語られる一方で、地域の資源にねざした新たな生業や若者の田園回帰に期待がかかる。国もこうした動向を踏まえた政策を打ち出し、自治体も急ごしらえの対策で対応しようとしている。しかし、多くの農山村集落では以前から集落の維持と再生に地道に取り組んできた。災害復興に関わる大学、合併せずに自立の道、積極的な地域マネージメントなど、関西での取り組みから農山村の本当の魅力を探る。

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2015年11月号(No.446)

 特集:富山という解き方

 

コンパクトシティ構想で注目されてきた富山は、北陸新幹線の開通で首都圏や長野と近くなり、新たな活況を呈しているようにみえる。その一方で富山は、まちなみ保存、地域福祉、ものづくり、職人養成などで、全国から注目される取り組みを以前から進めている。地域が主体の時代に、大小のまちづくりの課題を富山はどのように解こうとしているのか、多角的に探る。

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2015年10月号(No.445)

特集:新建活動年報2013~215──誰もにふさわしい生活空間を

 

本号は、30回全国大会議案の掲載とともに、前回大会(2013年11月)からの新建活動をオーバービューする特集を組んだ。この2年間、改正省エネ法、空家特別措置法、マンション建替え法改正など、建築職能環境の変化があり、広島の土砂災害や茨城の大水害などの災害も相次ぎ、直近では「戦争法案」が強行成立した。そうした中で、新建会員は創立40周年でのスローガン「誰もが人間らしく生きる生活空間の創造」を目指して、実にさまざまな仕事と活動を展開してきた。その姿の総集を、大会議案とともにお読みいただきたい。

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2015年9月号(No.444)

特集:子どもの居場処を護る

 

6人に1人の子どもが貧困状態にあるといわれる。さらに、子どもの貧困は経済状態だけではない。子ども自身が抱える心や体の障害、不安定な家庭、無縁化した地域社会から子どもを護り、居場処をつくるにはどうすればいいのか。そこで求められる建築行為と建築空間は何か。現場での課題と新た取り組みを特集する。

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2015年8月号(No.443)

特集:戦争と建築まちづくり─戦争終結70年

 

戦争終結70年にあたる今年は、日本という国のあり方を決める上でも大きな岐路に立っている。新建は憲章で「平和を守る」と謳っている。それは、かつての戦争によって、尊い人命とともに多くの建築とまちが破壊されたことへの怒りでもある。建築創造と戦争はまったく相容れない。本特集では、戦争によって引き起こされたすさまじい都市破壊の実態と、今も軍事基地によってまちが歪められている現実を再確認し、過ちを繰り返さないための戦争遺産保存の取り組みを紹介する。

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2015年7月号(No.442)

特集:縮退社会におけるマンションのあり方

 

分譲マンション(持家共同住宅)は600万戸を超え、都市住宅の主要な部分を占めている。共同住宅の区分所有という仕組みは住み手に一種の運命共同体を強いる一方で、住み手が共同で自らの住まいを維持管理することによる可能性も秘めている。人口減少や高齢化はすべての住宅タイプに、それぞれ難しい課題を投げかけている。社会の縮退がマンションではどのような形で現れるのか、管理組合の主体的な試みによって持続する居住スタイルが展望できるのか、研究と実践の両面から探る。

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2015年5/6月号(No.441)

特集:続・デザインを学び直す──新建・東京デザイン塾

 

今年2月号に続く、新建・東京デザイン塾特集の第二弾である。前回はデザインの基礎を学ぶ講座が主体であったが、今回は〈建築技術とデザイン〉〈環境のデザイン〉〈個と群のデザイン〉をテーマとした講座を取り上げた。聴講ノートを整理した各稿の前に、講師が講座で伝えたかった事を掲載している。両方を読んで講座の理解を深めていただければ幸いである。

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2015年4月号(No.440)

特集:どこへ向かう、建築まちづくり ── 今日の社会的状況を超えて

 

いま日本社会は重大な課題が山積し、大きな岐路に立っている。これら課題の克服には、徹底して話し合い粘り強く合意形成を図る事が不可欠である。そうした民主的な手続きは、私たちが建築まちづくりで培ってきたものであり、建築家技術者には狭義の職能を超え、実績や経験を基にした社会的発信が求められる。建築運動、まちづくり、建築創造、住宅問題、震災復興の各分野で長年の活動を基に、これからの建築まちづくりと日本社会がどこに進むべきかを示す。

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2015年3月号(No.439)

特集:空き家活用の取り組みと今後の課題 

 

大量に抱えた空き家が社会問題になっている。空き家の発生は様々な要因が考えられるが、住宅需要に過剰な新築で応えてきたツケが大きく膨らんできたわけである。空き家(住宅ストック)の再生活用は地域環境にとっての負荷をなくすと共に、新たな空き家の発生を抑えることになる。長年、新築にまい進してきた建築界はその社会的責務として、方向性の大胆な転換に取り組むべきだといえる。

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2015年2月号(No.438)

特集:デザインを学び直す ─ 新建・東京デザイン塾

 

デザインとは何か──建築家技術者にとって本源的なこの問いに、改めて正面から取り組んだのが新建・東京デザイン塾。「デザインは趣味趣向ではなく、普遍的な技術として学び伝え得る」という理念をもとに、2011年から3年間で52回の講座が継続された。本特集では、参加者の聴講ノートを整理して掲載した。熱く豊かな講座を全国の会員・読者と共有したい。

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2015年1月号(No.437)

特集:新たな時代を拓く建築まちづくり──第29回全国研究集会から

 

新建の第29回全国研究集会(2014年11月)は、40年あまり前に第1回が行われた京都で開催された。12の分野にわたり70報告が行われ、新建活動の拡がりと深まりを共有した。本号では、縮小・ストック社会への取り組み、伝統構法の継承を中心に、これまで本誌などで取り上げられなかった活動報告を掲載した。また、記念パネルディスカッション「あらためて京都を見つめる」の概要を載せたので、同名の本誌特集(2014年7・8月号)とあわせてお読みいただきたい。

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建築とまちづくり誌のバックナンバーをまとめています。

※作成中

年代別のまとめ(過去のバックナンバー)

特集等のまとめ(主張、ひろば等)

■現在更新中のため、過去のバックナンバーは下記(旧HP)をご覧下さい。

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